耐震補強工事

耐震性を判断する

耐震補強工事

耐震判断を行う目的は、1981年以前に建てられた建物で地震に見舞われた際、どの程度耐えることが出来るのかを確かめることにあります。

 

古い基準で建てられた建物に対して、現在の耐震基準に再度照らし合わせることが、耐震判断と言うことになります。

 

ですから耐震補強工事とは、切っても切れない関係にあります。その基準は、1923年の関東大震災を契機に定められました。

 

その後、1964年の新潟地震1968年の宮城沖地震などの大きな震災に見舞われるたびに改定されてきました。そして1980年建築基準法が大幅に改定され、現在の耐震基準となりました。

 

診断方法は、簡易的な調査や診断から行われていきます。その後、耐震性が十分でないと判断されると精密な診断へと移ります。

 

そして最終的には、耐震補強案の策定になります。この時、耐震性に問題がないと早い段階で診断された建物が、より安全性の高い建物と言うことになります。

 

先ず初めは、予備調査から行われます。この調査は、設計図を確認した後対象となる建物が設計図どおりに作られているか確認します。

 

そして診断の必要性や、どの程度まで診断するのかなど検討します。一次診断法は、柱や壁の量から建物の強度を計算します。

 

二次診断法では、柱と壁の強さや粘り強さなどを加味して耐震性を計算します。三次判断法は、柱や壁に加えて梁にかかる力も加味し、地震の際に起きる横方向の力に対しての建物の強度を計算して行われます。

 

その結果、耐震性が十分でないと判断されると、補強方法が検討されます。

 

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